ネットショップを成功させよう!基礎知識から開業するまでの流れを詳しく解説

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ネットショップを開業したいけれど、何から始めれば良いかわからないという方もいらっしゃるでしょう。ネットショップの構築サービスにはいくつか種類があるため、それぞれの特徴を理解し、自分に合ったものを選ぶことが大切です。

そこでこの記事では、ネットショップの基礎知識や開業の流れ、失敗しないためのポイント、おすすめのサービスをご紹介します。ネットショップに関する基礎知識を身に付けて、開業を成功させましょう。

ネットショップ開業に向けた基礎知識

ここでは、ネットショップの概要やメリット・デメリットなど、開業までに知っておきたい基礎知識について解説します。

ネットショップとは

そもそもネットショップとは、名前のとおり「商品やサービスをインターネット上で販売するお店」のことです。「ECサイト」「オンラインショップ」「通販サイト」とも呼ばれます。衣類や靴、食品、雑貨、電化製品の購入のほか、音楽データやホテルの予約も可能です。メールで売買のやりとりを行うため、内容を記録でき、顧客と販売者双方が安心感を得られる仕組みとなっています。

ネットショップのメリット

ネットショップで商品やサービスを半場するメリットは以下が挙げられます。

● 全国・全世界で販売できる
● 年中無休・24時間営業できる
● 実店舗よりも低予算で開業できる
● インターネット回線さえあれば場所を問わず開業できる
● 失敗した場合のリスクが小さい

ネットショップのデメリット

一方で以下のデメリットもあります。

● ほかのネットショップとの価格競争になりやすい
● 接客による顧客獲得ができない
● Webマーケティングの知識が必要
● 返品や交換などのトラブルが起こりやすい

ネットショップには種類がある

ネットショップ構築サービスは大きく分けると3種類あります。事業の規模や商材に適したものを選ぶことが大切です。

モール型

ネットショップの複合サイト内に出店する方法です。実店舗のショッピングモール内に入っている店舗のオンライン版と認識するとわかりやすいでしょう。モール型は「テナント型」と「マーケットプレイス型」の2種類に分けられます。

テナント型は、ショッピングモールの中に自分のお店のネットショップを作る形式です。大きなショッピングモール内に、テナントとして自分のお店を出店できます。マーケットプレイス型は、プラットフォームに出品する形式です。店舗デザインによる独自性は出せないものの、手軽にネットショップに参入できる点は強みと言えます。

ASP型

ASP(Application Service Provider)とは、プロバイダが提供するECプラットフォームをレンタルし、ネットショップを開業する運営形態のことです。クラウド上ですでに構築されているシステムをレンタルするため、自分でサーバーを開設したり、ソフトウェアをインストールしたりする必要はありません。

システムの保守運用などの専門的な知識がなくてもネットショップを始められるのです。ASP型には無料のものと有料のものがあります。無料のものは使える機能が限定されているため、長期的な売上拡大を目指すなら有料サービスを選ぶと良いでしょう。

いずれにせよ、販売手数料や決済手数料の割合は必ず確認しておかなければなりません。手数料が高い場合、商材の売上が順調でも十分な利益を確保できないおそれがあるためです。

ソフトウェア型

自分で用意したサーバーに、ネットショップに必要な機能が入ったパッケージ型のソフトウェアをインストールして利用するタイプです。実店舗に置き換えると、土地の選定・購入から店舗の設計・建築、セキュリティ対策まで自分で行うことになります。ほとんどオリジナルでネットショップを構築することになるため、デザインや仕様の自由度の高さが特長です。

しかし、自分でセキュリティを構築しなければならず、サーバーの保守運用に精通した高いITリテラシーが求められます。とはいえ、ASP型のネットショップが普及している近年では、ソフトウェア型をわざわざ選ぶ必要性がないのが現状です。「どうしても自分のサーバーでネットショップを開業したい」「ITリテラシーに自信がある」という人でなければ、ASP型の方が気軽に始められ、セキュリティ面でも安心して任せられるでしょう。

ネットショップ開業の流れ

それでは、ネットショップ開業の流れを確認しましょう。

事業計画を立てる

まずは、ネットショップのコンセプトやショップ名、ショップロゴ、ターゲット、商材、ブランディング方針などを決める事業計画を立てるところから始めましょう。ネットショップは実店舗と比較して少額の初期費用で開業できることから、事業計画は必要ないと考える方もいらっしゃるでしょう。

しかし、効率的に事業を成功させるためには事業計画が不可欠です。ネットショップは黒字化するまでに時間がかかるため、黒字化する前に手元の資金が尽きる可能性もあります。

黒字化を早め、継続的に利益を出すためにも、思いつきで始めるのではなく、市場やトレンドを丁寧にリサーチし、綿密な事業計画を立ててから開業することが大切です。無料で事業計画書作成ツールを利用できるWebサイトもあるので自分に合うものを選んで活用してみましょう。

商品の仕入れ方法を決める

ネットショップの商材の仕入れ方法は主に以下の7つの方法があります。それぞれの特徴を理解し、自分に合う方法を選びましょう。

● ネットの仕入サービスを利用する
仕入れサイトとは、インターネット上で問屋や卸問屋との取引を仲介してくれるサービスのことです。従来は法人でなければ利用できませんでしたが、最近では個人でも利用できるサービスが増えつつあります。無料で利用できるサイトも数多くあるため、複数のサイトに登録しておくといいでしょう。単品での仕入にも対応していて初期費用を抑えられる点はメリットですが、商品状態は画像でしか確認できない点はデメリットとなります。

● 見本市や展示会に参加する
数多くのメーカーが集まる見本市や展示会に参加して取引先を見つける方法もあります。実際に商品を手に取って確認できる点が最大の魅力です。参加申し込みや招待状が必要なイベントもあるため、事前に公式サイトで確認しておきましょう。

● メーカーや作家から直接仕入れる
販売したい商品が決まっている場合、メーカーや作家から直接仕入れる方法もあります。まずは電話やメール、問い合わせフォームから問い合わせをしましょう。

問い合わせする際は自身のネットショップの店舗名やコンセプト、実店舗の有無、開業時期、商品を仕入れたい理由などを伝えます。メーカーの場合は、商品をロット単位で購入しなければならないことがほとんどのため、資金力が必要になるでしょう。

● 問屋街から仕入れる
問屋街とは、卸しを目的として商品を販売する問屋が集まっている場所を指します。店舗ごとに購入のルールとコツがあったり、一般購入のハードルが高かったりするため、しっかりと下調べしてから行くことが大切です。

問屋街を訪れる際は、問屋との交渉をスムーズにするために名前や住所、電話番号、メールアドレス、ショップのURLを記載した名刺を持参しましょう。

● 海外から仕入れる
輸入雑貨をネットショップで販売したい場合は、ネットを利用する、または直接現地に行って商品を買い付けて仕入れます。ネットの場合は、渡航費や滞在費をかけずに仕入が可能です。翻訳サイトやアプリを利用すれば、海外のECサイトでも問題なく購入できます。

ただし、輸送費が高く納期が長くなる点や、悪質なサイトを見極めなければならない点には注意しましょう。直接現地で買い付ける場合は、言語力と交渉力が求められます。しかし、現地でしか手に入らない商品を入手できるため、他店との差別化を図れる点は大きな強みになります。

● OEMを利用する
OEM(Original Equipment Manufacturing)とは、自社が企画した商品の製造をメーカーに委託し、でき上った製品を自社製品として販売する手法です。OEMを利用することで、商品開発に伴うコストや手間を削減でき、既製品を仕入販売している他店との価格競争に巻き込まれるリスクを防げます。一方で、自社のアイディアが流出する可能性がある点や、製造工程の管理ができない点はデメリットとなります。

● ドロップシッピングを利用する
ドロップシッピングとは、在庫を持たずに商品を販売するネットショップの一業態です。注文が入ったら、商品を保有するメーカーや提携先の企業から顧客へ商品が直接発送される仕組みとなっています。ネットショップのサイト作りや、商品の宣伝に力を入れたい人に向いている運営方法と言えるでしょう。

必要な届出を確認する

中古品や食品、輸入食品、酒類、自作の化粧品などを販売する場合は、営業許可や届出が必要です。開業前に、販売に許可の取得が必要かどうかを必ず確認しておきましょう。営業許可が必要とする業種やその詳細は、厚生労働省の資料にて確認してください。

販売許可を取得する

開業するネットショップで販売する商材の届出が必要な場合は、販売許可を取得しましょう。たとえば、中古品であれば、事業所、あるいは住所を管轄する警察署の生活安全課に「古物商許可」を、食品であれば、事業所、あるいは住所を管轄する保健所に「営業許可」を申請します。

許可証の交付までに時間がかかる点や、許可申請に手数料がかかる点に留意してください。

出店方法を決める

「モール型」「ASP型」「ソフトウェア型」これらの中から出店方法を決めます。初期費用や月額はかかるものの集客に強いモール型か、費用が比較的安価でブランディングの自由度が高い有料のASP型か、制約はあるもののランニングコストが抑えられる無料ASP型か、というようにそれぞれのメリット・デメリットを比較検討して決めましょう。

決済方法や配送方法を決める

事業計画で定めたターゲットがどの支払方法と親和性があるかを考慮し、決済方法を決めましょう。決済方法は、銀行振込や代引き、コンビニ決済、クレジットカード決済、電子マネー決済などさまざまです。ASP型の場合は決済方法が決まっている場合もあります。

配送方法は、商品の価格設定に影響を及ぼす配送料金や、商品を送る手間を省ける集荷サービスの有無などを基準に決定しましょう。

ネットショップのシステムを構築する

ソフトウェア型の場合は自分でシステムを構築しなければなりませんが、モール型やASP型であれば、既存のフォーマットに必要事項を入力するのみでネットショップが完成します。有料のASP型を利用する場合は、SNS連携や拡張機能などのカスタマイズを済ませておきましょう。

開業届を提出する

ネットショップを開業する際、開業届は必須ではありません。しかし、開業届を出しておくことで、個人事業主の証明になる、節税効果の高い青色申告ができる、屋号をつけられる、などのメリットが得られます。

一方で、失業給付金を受け取れない、青色申告は複式簿記で帳簿をつけなければならない、などのデメリットもあります。なお、モール型の場合、個人事業者としての開業届を求められるところもあるため、事前に確認しておきましょう。

ネットショップ開業で失敗しないためのポイント

ここでは、ネットショップ開業で失敗しないためのポイントを5つご紹介します。

在庫管理を徹底する

余剰在庫を抱えないように、在庫管理を徹底しましょう。極力在庫を持たないようにすることもポイントです。在庫が多くなると管理が煩雑になり、商品が見つからず発送の遅延につながりかねません。管理できる範囲の在庫で、常に在庫状況や売れ筋商品を把握し、在庫切れによる機会損失を予防することが大切です。

月々の固定費を抑える

ネットショップの運営に伴い、倉庫や事務所の賃料、ASP利用料、広告費、クレジットカード決済手数料、梱包資材料、配送料などさまざまなランニングコストが発生します。ネットショップを開業したてのときはなるべく自宅に置ける量の在庫にし、倉庫や事務所の賃料を抑えましょう。また、最初は無料のASPで始めることをおすすめします。

情報を公開する

トップページや商品ページに、ネットショップ運営者の顔写真を掲載すると購入率が高まります。ネットショップは無味乾燥になりがちなため、「ヒトケ」を出すことで親しみやすさや安心感が生まれるのです。情報公開が義務づけられている「特定商取引法に基づく表記」以外の情報も公開することで、信頼できる印象のネットショップになります。

集客活動に力を入れる

SNSやメールマガジン、ダイレクトメール、ブログなどで積極的かつ継続的に情報発信を行い、集客活動に力を入れましょう。Web広告は即効性が高いものの、効果的な運用方法を理解していないうちは赤字になってしまう可能性があります。まずは無料でできるものからコツコツと始めることがポイントです。

お客さまとのコミュニケーションを大切にする

リピーターを獲得するためにも、お客さまとのコミュニケーションを大切にしましょう。商品に手書きの手紙を同封したり、後日お礼のメールを送ったりすることも効果的です。問い合わせがあった際も、できるだけ早く丁寧な返信を心がけましょう。

サブスクビジネスを始めるなら「サブスクペイ」にお任せ!

ネットショップを始める際は、事業計画に基づいて仕入れ方法や構築サービスを決定しましょう。実店舗と比較して低予算で始められるものの、負債を防ぐためにも月々の固定費を抑えて最小限の在庫で始めることが大切です。

集客活動に力を入れ、新規顧客を獲得できたらリピーターになってもらうために丁寧なコミュニケーションを心がける必要があります。サブスクビジネスを始める場合は、継続的な決済作業の負担を軽減できる「サブスクペイ」にお任せください。

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これまで株式会社ROBOT PAYMENTは、決済代行業として20年以上にわたり、決済代行事業を行ってまいりました。サブスクペイは大手から中小、個人事業主まで累計14,000社以上の導入実績があり、年間500億円以上の取引に活用いただいております。決済導入フローについても、審査提出から最短5営業日で稼働が可能です。

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監修
【監修】藤田 豪人 株式会社ROBOT PAYMENT 執行役員

2019年当社に入社、執行役員に就任。
当社に入社以前は株式会社カオナビにてコーポレート本部長、複数の情報IT企業にてCMOなどを歴任。
現在は、当社のフィナンシャルクラウド事業及びマーケティング全般を統括。