インターネットが普及し、働き方改革も進んだことで、クラウドサービスやソフトウェアを業務に活用する企業は増えてきています。しかし、特にクラウドサービスは種類が多すぎて、違いがわからない人も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、SaaSを中心にクラウドサービスやソフトウェアについて詳しく解説していきます。

そもそもクラウドってなに？

クラウドは英語の「雲」を語源としており、実体のない雲をインターネットの世界に例えた言葉です。GoogleのCEOであるエリック・シュミット氏が2006年8月にアメリカ・カリフォルニア州にて開催されたサーチエンジン戦略会議にて、「ブラウザの種類も、アクセス手段も、パソコンかマックか、携帯電話かも無関係です。“雲(クラウド)”のような、巨大なインターネットにアクセスすれば、その利益、恵みの雨を受けられる時代になっています。」と発言したことにより、クラウドという言葉が生まれました。

現在において、クラウドはインターネットを経由して提供されるサービス全般のことを指します。従来、企業などでソフトウェアを使用する場合、パッケージソフトを購入し、初期費用を払って自社のサーバーやパソコンなどにインストールしていました。しかし、パッケージソフトの場合、サーバーを1から構築したり、ソフトウェアを使いたいパソコン1台1台にインストールしたりする作業が面倒です。そこでクラウドサービスならアプリケーション利用料を支払うだけで、ベンダーが管理を行い、インターネットを経由して使用することができます。

また定額制という点もクラウドサービスの魅力です。基本的にクラウドサービスは月額制となっており、使用するストレージの容量やサービスの内容などに応じて料金が変動するシステムとなっています。従来だと使用できるストレージを大きくしたいといった場合にはデータベースの設定を変えるなど作業が必要でしたが、クラウドサービスの場合は契約しているプランをランクアップして料金を上乗せするだけなので簡単かつ手間も減るでしょう。このような利便性の高さがクラウドサービスの需要がここ数年で一気に上昇した理由と言えます。

ちなみにクラウドサービスは大きく分けるとSaaS・PaaS・IaaSの3種類に分けることが可能です。これらの違いに関しては次以降の段落にて解説していきます。

SaaSとは

クラウドサービスの中でも特に利用されることが多い形態がSaaSと呼ばれるサービスです。そこでこの段落では、SaaSについて詳しく説明していきます。

SaaSの概要

SaaSとは、”Software as a Service”の頭文字を取った言葉であり、日本語に訳すと、「サービスとしてのソフトウェア」のことを言います。元々パッケージソフトとして提供されていたサービスをクラウドを通して提供する形態のことを言い、クラウドサービスと言われると一般的にはSaaSを指すことが多いです。SaaSに関しては市場が急成長を遂げており、年平均成長率10％超、そして市場規模に関しては2020年までに約3,800億円になると言われています。

ちなみにSaaS業界では、API連携・IoT連携による「エコシステムの構築」や「プラットフォーム化」「人工知能の活用」などが大きなトレンドとなっています。また、企業においては勤怠管理システムや給与システムなどにおいても積極的にSaaSが活用されています。

特徴・代表的なSaaSは？

SaaSの特徴は、「インターネットさえ使える環境であれば自由に利用することができる」「データをオンラインストレージに保存することができる」「権限があれば複数人のチームでデータの管理・編集をすることができる」という3点が挙げられます。この3点に関しては、SaaSだけでなくIaasやPaaSにも共通しています。それに対して、サービスを契約したらすぐに利用することができるという点はSaaSにしかない特徴と言えるでしょう。

SaaSの具体例としては、GoogleからリリースされているGmailやGoogleドライブなどといった「Google Apps」、MicrosoftのオンラインOfficeアプリで、WordやExcelなどが使用できる「OfficeWeb Apps」、一定量は無料で、それ以上の容量が必要なら追加料金を支払うことで自由にデータを保存することができるオンラインストレージサービスの「Dropbox」などが挙げられます。

SaaSの種類

SaaSは大きく分けるとHorizontal SaaSとVertical SaaSの2種類があります。ちなみにHorizontalは水平、Verticalは垂直を意味する英単語です。水平を意味するHorizontal SaaSは、業種に関係なく、1つの業種に焦点を絞って提供されるサービスのことを言います。人事を対象とした勤怠管理システムや企業の経理を対象とした会計クラウドはHorizontal SaaSです。Horizontal SaaSのメリットは、一般的に必要とされる機能は大体備わっており、様々な企業・人が利用できる点と言えるでしょう。実際に企業でHorizontal SaaSを導入していると取引先も同じサービスを利用しており、手続きがスムーズになるという場面も多いです。ただし、自社専用にカスタマイズするのが難しいというデメリットもあります。

それに対してVertical SaaSは業界特化型SaaSとも呼ばれ、小売業界や建築業界など1つの業界の業務に焦点を当てて開発されたSaaSのことを言います。特定の業界をターゲットとすることで顧客を獲得しやすい傾向があり、SaaSの中でもVertical SaaSを取り扱う企業は年々増加傾向にあります。

PaaSとは

PaaSとは「Platform as a Service」の頭文字を取った言葉で、開発を行うために必要な基盤となるサーバー・ストレージ・ネットワークや開発系ミドルウェアを提供するプラットフォームのことを指します。アプリケーションを開発するにあたっては、外部からアクセスされても悪用される心配のないセキュリティを確保できるサーバーやネットワーク、データ容量が大きくなった時に備えた大きめのストレージなどを用意する必要がありますが、これを個人や小規模の企業で用意するのは難しいです。そこで、アプリケーション開発に必要な土台としてPaaSを使用することで、手軽に自分でアプリケーション開発に取り組むことが可能となります。

PaaSの具体例としては、Amazonが提供しているAmazon Web ServicesやGoogleのGoogle App Engine・Google Cloud Platformに加え、Microsoftが提供しているWindows Azureなどが有名です。ただしPaaSを使用するにあたっては、Google App EngineならPHP・Java・Python・Golangのみなど、使用できる言語が限られているという注意点があるので、この点を理解して使用する必要があります。

IaaSとは

IaaSとは「Infrastructure as a Service」の頭文字を取った言葉であり、「アイアース」と読みます。サーバーやネットワーク、ストレージなど、本来ハードウェアを用意する必要がある部分をベンダーがサービスとして提供することで、自由にアプリやシステムを開発できるようになります。IaaSの具体例としては、GoogleのGoogle Compute EngineやAmazonのAmazon Elastic Compute Cloudなどが有名です。

IaaSのメリットは、開発をするにあたって必要なサーバーなどの土台の部分だけを提供しており、ミドルウェアなどは自由に選択することができる点と言えるでしょう。ただし、プログラミング言語だけでなく、サーバーをはじめとするインフラ周りに関する幅広い専門的な知識も求められるため、扱うのが難しい傾向があります。

それぞれの違いは？

それでは、SaaS・PaaS・IaaSとはどのように違うのでしょうか。まずSaaSはソフトウェアをクラウド化して提供するサービスのことを言います。したがって、サービスを使用するにあたってはソフトウェアをインストールしたり、機器を準備したりする必要は基本的にありません。次にPaaSはシステム・アプリケーション開発のためのサービスです。開発に必要な基盤を用意するものなので、プログラミング言語を実行する環境などは自分で準備する必要があります。そしてIaaSはあくまで開発を行うためのインフラを提供するサービスであり、開発を行うにあたって必要なソフトウェアやミドルウェアは自分で準備・設定する必要があります。

したがって、SaaS・PaaS・IaaSの順に開発の自由度が高くなりますが、その分開発に必要な知識の専門性も高くなっていきます。ちなみにクラウドサービスの主流はこの3種類ですが、それ以外にもモバイルアプリ開発に特化して必要な機能を提供するBaaS(Backend as a Service)やパソコンのデスクトップ環境をクラウドサービスとして提供するDaaS(Desktop as a Service)など、XaaS(X as a Service)と呼ばれるサービスの種類は年々増えています。

ソフトウェアでの会計処理方法はどうなる？

クラウドサービスの利用料金は基本的に経費として処理することができ、減価償却も可能という説が多い傾向があります。しかし、クラウドサービスはまだ普及し始めて間もないということもあり、会計基準は明確ではありません。それに、会計や税務など異なる視点で考える必要もあり、クラウドサービスの利用料金を経費として計上する作業はかなり複雑です。そのため、クラウドサービスの利用料金を経費として計上したいのであれば、自分で計上するのではなく、専門家である会計士や税理士などに相談したうえで判断するのが確実でしょう。

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