【2024年】会計ソフトおすすめ7選を比較
2024年9月1日
会計ソフト導入は、単なる経理業務の効率化にとどまらず、業務全体を飛躍的に進化させる力を持っています。
手作業による煩雑なデータ入力から解放され、経理担当者はより付加価値の高い業務に集中できます。リアルタイムで経営状況を把握し、迅速な意思決定が可能になることで、競争優位性を獲得できるでしょう。
さらに、会計ソフトはテレワークやリモートワークにも最適です。場所や時間に縛られず、どこからでも業務にアクセスできる柔軟な働き方が実現します。
会計ソフトを導入・活用することで業務がどのように変わるのか、おすすめの製品や選び方と併せて紹介します。
目次
- 会計ソフトとは
- 会計ソフトの主な機能
- 会計ソフトを導入するメリット
- バックオフィス業務の効率化
- 会計業務の負担軽減・人件費削減
- 複数拠点でのデータ共有
- データに基づく経営判断
- 会計ソフトを導入するデメリット
- 初期・運用コストがかかる
- 従業員の教育コストがかかる
- セキュリティや運用・保守に関する懸念
- クラウド型とオンプレミス型の違い
- クラウド型のメリット・デメリット
- オンプレミス型のメリット・デメリット
- 会計ソフトの選び方
- クラウド型かオンプレミス型か
- 対応したい業務範囲の明確化
- 作成できる帳票の確認
- 業務効率化につながる機能
- 既存システムとの連携を確認
- おすすめの会計ソフト比較7選
- 勘定奉行クラウド
- PCA Hub eDOC
- 弥生会計 オンライン
- freee会計
- 大蔵大臣
- ジョブカン会計
- スマホ会計FinFin
- 会計ソフトは自社の規模や課題に合うものを選ぼう
会計ソフトとは
会計ソフトとは、企業のお金の流れを記録し、帳簿や決算書などの書類を自動で作成するソフトウェアです。従来の手書きによる帳簿作成や表計算ソフトでの管理に比べ、圧倒的な効率化と正確性を実現します。
経理担当者は膨大な手作業から解放され、付加価値の高い業務に集中できます。 たとえば請求書処理や仕訳入力など、多くの時間を占めていた単純作業は会計ソフトが自動化。人的ミスも減少し、経営判断に役立つ正確な会計データを作成できます。
会計データの正確性とリアルタイム性の向上により、経営者は常にリアルタイムで経営状況を把握し、迅速な意思決定が可能になります。 従来の月次締めでは把握できなかった日々の資金繰りや収益状況を常に把握できるため、先手を打った経営戦略を実行できます。
さらに、会計ソフトは、テレワークやリモートワークにも最適です。 時間や場所に縛られずに経理業務を処理できるため、柔軟な働き方が可能になります。
中小企業や個人事業主にとって、会計ソフトは、経理業務の効率化と経営の見える化を実現するための必須ツールといえるでしょう。
会計ソフトの主な機能
会計ソフトには次のような機能が搭載されています。これらの機能により、従業員の業務負荷は軽くなり、経営者はリアルタイムなデータに基づき経営判断を下せるようになるでしょう。
機能 | 内容 | 詳細 |
---|---|---|
仕訳入力 | 取引内容に基づいて勘定科目を選んで入力 | 証憑画像添付、自動仕訳機能、勘定科目設定支援など |
帳簿作成 | 仕訳データに基づいて自動作成 | 仕訳帳、総勘定元帳、補助簿など |
決算書作成 | 試算表から自動作成 | 損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書など |
税務申告 | 申告書作成に必要なデータを自動集計 | 各種申告書作成支援、税務申告書作成機能など |
資金管理 | 現金・預金の入出金管理 | 資金繰り表、キャッシュフロー計算書など |
請求書作成・管理 | 請求書の作成・送付・管理 | 請求書発行、顧客管理、入金管理など |
固定資産管理 | 固定資産の購入・減価償却・売却管理 | 資産台帳、減価償却計算、税務申告支援など |
給与計算 | 給与明細の作成・支払処理 | 社会保険料計算、年末調整、勤怠管理連携など |
![](https://www.robotpayment.co.jp/keiri_liberty/dx/wp-content/uploads/2024/06/robo-kaikei-1.png)
会計ソフトを導入するメリット
会計ソフトは企業のバックオフィス業務を劇的に効率化し、経営の見える化を実現します。経理担当者は、手作業による煩雑な作業から解放され、高付加価値業務に集中できます。経営者はリアルタイムな経営状況を把握し、迅速な意思決定が可能になるでしょう。
その理由を、会計ソフトを導入する4つのメリットと併せて紹介します。
バックオフィス業務の効率化
会計ソフトを導入すれば、これまで手作業で行っていた多くの業務を自動化できます。
経理担当者は手入力による仕訳入力から解放されます。請求書や領収書をスキャンするだけで、自動で仕訳データの作成が可能。銀行口座との連携で、通帳記帳も自動化できます。
人工知能(AI)による自動仕訳機能で、さらに手間を削減できます。
仕訳データに基づいて、帳簿や決算書を自動で作成することも可能です。決算書作成にかかる時間を大幅に削減できるのはもちろん、常に最新の経営状況を把握できます。
請求書の作成・管理ができる会計ソフト、これらのシステムと連携できる会計ソフトも少なくありません。請求書の作成・送付や管理が簡単になり、顧客情報や入金状況を一元管理できます。これにより請求書の発行漏れや未回収金のリスクの軽減が可能です。
会計業務の負担軽減・人件費削減
会計ソフト導入による効率化により、経理担当者の負担は大幅に軽減されます。手入力による作業が減り、ミスも少なくなるため、安心して業務に取り組めます。残業時間が減り、ワークライフバランスの改善にもつながるでしょう。
業務効率化により、必要な人員数が減るため、人件費の削減も期待できます。浮いた人件費を新規事業への投資や従業員の待遇改善などに活用することで、従業員満足度のさらなる向上も可能です。
会計ソフトの導入は、企業にとって非常に有効な投資といえるでしょう。
複数拠点でのデータ共有
クラウド型の会計ソフトであれば、インターネット経由で各拠点のデータをリアルタイムに共有できます。
本社と支店、支店同士など、離れた拠点間でも、常に最新のデータを共有できます。これにより、データの集計や分析の効率化が可能です。複数拠点で同じデータを共有することで、データの整合性を保てます。
オンプレミス型の会計ソフトでも、CSV形式などのデータフォーマットでデータをエクスポート・インポートすれば、データ共有は可能です。ただし、手作業によるデータ転送が必要になるため、手間と時間がかかります。
クラウド型とオンプレミス型、どちらを選ぶかは、企業のニーズや環境によって異なります。いずれにしても、会計ソフト導入によって複数拠点でのデータ共有が容易になり、経営の効率化に大きく役立ちます。
データに基づく経営判断
会計ソフト導入によって、会計データを簡単に集計・分析し、経営判断に役立てられるでしょう。
損益計算書や貸借対照表などの財務諸表を分析することで、企業の財務状況を把握できます。売上推移や顧客分析など、さまざまなデータを分析することで、経営課題を特定できます。
会計ソフトには、データをグラフやチャートなどの視覚的な形で表現する機能を備えたものも多いです。視覚化することで、データをより簡単に理解し、分析結果を共有できます。経営層がデータを理解しやすくなり、より迅速な意思決定が可能になるでしょう。
このように、分析結果に基づいてより効果的な経営戦略を策定できるようになります。データに基づいた経営判断は企業の競争力を高めるために不可欠であり、会計ソフトはデータに基づいた経営判断を実現するための強力なツールです。
会計ソフトを導入するデメリット
会計ソフトは便利なツールですが、導入することによるデメリットもあります。初期費用や運用コスト、従業員の教育コスト、セキュリティや運用・保守に関する懸念など、導入前にしっかりと理解しておくことが重要です。
初期・運用コストがかかる
会計ソフトを導入するには、初期費用と運用コストがかかります。
初期費用はソフトの購入費用、導入コンサルティング費用、データ移行費用などです。運用コストは月額利用料金、サポート費用、システム運用・保守費用などです。
会計ソフトには、クラウド型とオンプレミス型の2種類があります。クラウド型は初期費用が無料または低価格で、月額利用料金を支払う方式です。オンプレミス型は初期費用がかかりますが、購入後は追加費用なく利用できます。
どちらを選ぶかは、自社のニーズや予算に合わせて検討しましょう。
従業員の教育コストがかかる
新しい会計ソフトを導入すると、従業員に使い方を教育する必要があります。教育コストには、研修費用、教材費用、人件費などが含まれます。従業員が新しいシステムに慣れるまでに時間がかかるため、業務効率が一時的に低下するかもしれません。
教育コストや業務効率が低下するリスクを抑えるためには、直感的な操作性とシンプルなインターフェースのソフトを選ぶこと、わかりやすいマニュアルやチュートリアルを用意する
研修やサポートを充実させることが大切です。
セキュリティや運用・保守に関する懸念
会計ソフトには、セキュリティや運用・保守に関する懸念があります。
クラウド型はインターネットを介してデータを扱うため、セキュリティ対策が重要です。インターネットを介した不正アクセスや、システムにアクセスできる端末を社外で紛失するなど、データ漏えいのリスクがあります。セキュリティ対策がしっかりしているサービスを選ぶことはもちろん、運用ルールや権限設定などのセキュリティに関する体制を見直すことが大切です。
オンプレミス型は、自社でシステムを保守・管理する必要があります。システムにトラブルが発生した場合、自社で対応しなければなりません。専門知識がない場合は外部業者に依頼する必要があり、費用がかかります。また、保守・運用も自社で行わなければならず、システムがブラックボックス化しやすいです。
どちらを選ぶかは、自社のセキュリティポリシーやITリソースに合わせて検討しましょう。いずれの場合も、定期的なバックアップやセキュリティ対策を講じる必要があります。
クラウド型とオンプレミス型の違い
会計ソフトには、大きく分けて「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類があります。それぞれメリットとデメリットがあり、導入前にしっかりと比較検討することが重要です。ここでは、それぞれの違いを簡単に説明します。
クラウド型のメリット・デメリット
クラウド型は、インターネット経由で利用する会計ソフトです。次のようなメリット・デメリットがあります。
項目 | メリット | デメリット |
---|---|---|
コスト | 初期費用は安価もしくは無料 | 月額料金がかかる |
操作性 | シンプルなことが多く、インターネット環境があればどこでも利用できる | カスタマイズ性が低い |
セキュリティ | サービス提供業者の対策に依存。基本的にはセキュリティが強固で、自社での対策は軽微で済む | サービス提供業者のセキュリティ対策を評価する必要がある |
バックアップ | 自動で社外に保存されるため災害時のリスクが低い | データがインターネット経由で保管されるため不正アクセスのリスクがある |
サポート | 月額料金のサポート費用が含まれることが多い | ベンダー側の不具合でシステムが使えなくなることも |
初期費用が安価で、導入しやすいのが最大のメリットでしょう。月額料金を支払うだけで、常に最新バージョンを利用できるため、運用・保守も簡単です。インターネット環境があれば、どこでも利用できるため、多様な働き方にも対応しやすいです。
オンプレミス型のメリット・デメリット
オンプレミス型は、自社のサーバーにオンプレミスして利用する会計ソフトです。次のようなメリット・デメリットがあります。
項目 | メリット | デメリット |
---|---|---|
コスト | 基本的にランニングコストがかからない | 初期費用が割高 |
操作性 | カスタマイズ可能なことが多い | クラウド型と比べて旧式な画面であることが多い |
セキュリティ | 自社で管理できる | 専門知識がない場合は、外部業者に依頼する必要がある |
バックアップ | ベンダー側の不具合や障害の影響を受けづらい | 自社でバックアップを取る必要がある |
サポート | インフラの構築やシステムのカスタマイズに関するサポートが充実していることも | ベンダーにサポートを依頼する場合、追加費用がかかることが多い |
オンプレミス型は基本的に買い切り制で、ランニングコストがかかりません。カスタマイズ性が高いことも多く、自社にとって使いやすいシステムを構築できます。ただし、自社でセキュリティ対策を講じる必要があり、運用・保守にかかる負担は大きいです。
会計ソフトの選び方
会計ソフトは、経理業務を効率化するために欠かせないツールです。しかし、数多くのソフトが販売されており、どれを選べばいいのか悩む人も多いでしょう。
ここでは、会計ソフト選びの5つのポイントを紹介します。これらのポイントを押さえることで、自社の業務に合った最適な会計ソフトを選べるでしょう。
クラウド型かオンプレミス型か
先述のとおり、会計ソフトは大きくクラウド型とオンプレミス型に分けられます。どちらを選ぶかは、企業の規模やニーズ、ITリソースによって異なります。
クラウド型は初期費用が安価で導入しやすい反面、利用している間は月額料金が発生します。ただし、運用・保守はベンダーが行うため、月額料金を支払うだけで常に最新バージョンを利用できるメリットがあります。
導入時の負担を抑えたい企業やIT人材がいない企業、インターネット経由で利用できるクラウド型のシステムで多様な働き方を促進したい企業におすすめです。
オンプレミス型は基本的に買い切り制で、初期費用こそ割高なものの、ランニングコストを抑えられます。ただし、自社でセキュリティ対策やバックアップなどを取らなければならず、運用・保守にかかる負担は大きいです。
小規模な企業やコストをあまりかけたくない企業には、汎用型の低価格で導入できるオンプレミス型がおすすめです。
対応したい業務範囲の明確化
会計ソフトにはさまざまな機能があり、搭載された機能により、どのような業務に対応できるかが異なります。どのような業務を会計ソフトで処理したいかを明確にしましょう。具体的には、次のような業務について検討します。
・請求書作成・送付
・経費精算
・仕訳入力
・販売管理
・購買管理
・財務管理
・給与計算
・税務申告 など
対応したい業務範囲を明確にすることで、必要な機能が見えてきます。将来的に業務を拡大する予定がある場合は、その分の機能も考慮しましょう。
作成できる帳票の確認
会計ソフトのなかには、請求書や見積書などの帳票を作成できるものがあります。帳票作成機能が必要かどうか、必要であればどのような帳票に対応しているかを事前に確認しましょう。
請求書や見積書を自社で作成したい、社内帳票を統一したいなどの場合、帳票作成機能を搭載した会計ソフトがおすすめです。作成したい帳票が標準搭載されているか、デザインやレイアウトを自由にカスタマイズできるか、PDFやExcelなどさまざまな形式で出力できるかなどを確認しましょう。
業務効率化につながる機能
会計ソフトには自動仕訳や入金情報の突合、クラウドでの共同作業など、業務効率化につながるさまざまな機能があります。具体的には次のような機能があります。
・自動仕訳:銀行口座やクレジットカードの明細データを自動で仕訳に反映
・入金情報の突合:請求書と入金データを自動で突合し、未入金・過入金などを確認
・クラウドでの共同作業:複数人で同時に会計データにアクセス・編集
・経費精算:スマホアプリで経費の申請・承認
・固定資産管理:固定資産の購入・売却・減価償却などを管理
・給与計算:給与明細の作成・社会保険料の計算
・税務申告:申告書の作成・提出
これらの機能を活用することで、経理担当者の負担を大幅に軽減できます。導入前に、自社の業務に合った機能が搭載されているかどうかを確認しましょう。無料トライアルやデモ版を利用して、実際に使い勝手を試してみるのもおすすめです。
既存システムとの連携を確認
販売管理システムや給与計算システムなど、会計ソフトと連携させたい既存システムを洗い出しましょう。連携によりデータ入力の手間を省けます。二重入力や打ち間違いなどによるミスも防げます。
既存システムとの連携は業務効率化だけでなく、データの整合性を保つためにも有効です。特に複数のシステムを連携することで、より効果的に業務効率化を実現できます。
連携方法にはシステム間で直接データ連携を行うAPI連携と、CSVファイルを介してデータ連携を行う方法があります。
API連携はデータ連携の自動化やリアルタイムでのデータ反映が可能ですが、システム開発の知識が必要になる場合があります。
CSVファイルの入出力は、比較的簡単にデータ連携を行うことができますが、手作業によるデータ変換が必要になる場合があります。
それぞれのメリットとデメリットを理解したうえで、自社に合った連携方法を選びましょう。
おすすめの会計ソフト比較7選
おすすめの会計ソフトを7つ紹介します。それぞれの特徴や主な機能、料金を比較するので、自社にとって費用対効果の高い会計ソフトを探してみましょう。
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これらのポイントを押さえることで、自社に合った最適な会計ソフトを選べるでしょう。
監修元:OREND運営事務局【OREND(オレンド)について】
「OREND」は飲食店や小売、EC業界に関するトレンドや各サービスの比較情報などを発信する専門メディアです。キャッシュレス決済端末や予約管理システム、ネットショップ作成ソフトなど、これからの店舗・オンライン型ビジネスのDX化に必要なツールの仕組みや機能などを紹介しています。
「OREND」URL:https://orend.jp/